JANコードとは？バーコードとの違いや見方、取得・作成方法を解説
2026-08-31 09:48:53
JANコードは、スーパーやコンビニの商品などで日常的に目にするコードですが、「バーコードとは何が違うのか」などと疑問に思う方もいるでしょう。
JANコードは、商品を正確に識別し、販売や受発注、入出荷、在庫管理などに活用される仕組みです。自社商品に設定する場合は、GS1事業者コードの申請や商品ごとの登録など、決められた手順に沿って進める必要があります。
本記事では、JANコードの意味やGTINとの関係、バーコード・商品コード・SKUとの違い、見方や調べ方、読み取られる仕組み、取得・作成方法まで詳しく解説します。
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目次
JANコードとは
まず、JANコードについて基本的な情報を紹介します。
JANコードの意味
JANコードは、流通する商品を一つひとつ識別するために設定される番号です。同じ事業者が扱う商品でも、種類や仕様が異なる場合はそれぞれを区別できるようにコードを設定します。
例えば、見た目がよく似た商品や、同じシリーズで容量が異なる商品が複数あっても、JANコードを使えば番号を基に対象の商品を特定できます。そのため、小売店や物流など、さまざまな事業者の間で商品を正確に識別するための共通の手段として利用されています。
なお、一般的には商品のバーコード部分を指して「JANコード」と呼ぶこともありますが、JANコードとバーコードは厳密には同じものではありません。両者の違いについては後ほど詳しく解説します。
JANコードの名称の由来
JANは「Japanese Article Number」の頭文字を取った名称で、「ジャン」と読みます。日本語では「日本の商品番号」といった意味になります。
名称に「Japanese」とあることから、日本だけで使われるコードと思われることもあります。しかし、JANコードは日本独自の仕組みとして完結しているものではありません。国際的な商品識別コードとの関係については、次章で詳しく解説します。
JANコードとGTINの関係
JANコードと併せて覚えておきたい言葉が「GTIN（ジーティン）」です。GTINは「Global Trade Item Number」の略で、国際標準の商品識別コードを指します。
JANコードとGTINは、全く別のコードではありません。日本で「JANコード」と呼ばれている商品識別コードは、国際的にはGTINとして位置付けられています。
そのため、国内では「JANコード」という名称を目にする機会が多い一方、国際標準やGS1のルールを確認する際には「GTIN」という名称が使われます。
JANコードと似た用語との違い
JANコードと混同されやすい言葉に、バーコードや商品コード、SKUがあります。それぞれの意味と違いを分かりやすく解説します。
バーコード
バーコードは、数字や文字などの情報を、機械で読み取れるようにバーとスペースの組み合わせで表現したものです。
一方、JANコードは商品を識別するための番号です。JANコードをバーコードリーダーなどで読み取れるように表したものを「JANシンボル」と呼びます。
つまり、JANコードとバーコードの違いは、「識別に使う番号」と「その番号を機械で読み取るための表示方法」という点です。
日常的には商品に印刷されたバーコードを指して「JANコード」と呼びますが、厳密には両者の意味は異なります。
商品コード
商品コードとは、商品を識別・管理するために付ける番号や記号の総称として使われる言葉です。企業が独自のルールで設定し、自社の商品管理に利用するコードなども商品コードに含まれます。
JANコードも商品を識別するために使われますが、企業内だけで使用する独自の商品コードとは異なり、国際標準のルールに基づいて設定される点が特徴です。
そのため、自社の商品コードとJANコードを併用することもあります。例えば、社内では独自の商品コードで管理し、取引先との受発注や流通ではJANコードを商品の識別に利用するといった使い分けが可能です。
SKU
SKU（Stock Keeping Unit）は、在庫を管理するときの最小単位を表す言葉です。JANコードや商品コードのような「コードの種類」を指すものではありません。
例えば、同じデザインのTシャツでも「白・Mサイズ」と「白・Lサイズ」を別々に在庫管理する場合、それぞれを1SKUとして扱います。
つまり、JANコードは商品を識別するためのコード、SKUは在庫をどの単位まで分けて管理するかを示す考え方という違いがあります。
なお、実務では1SKUごとにJANコードを設定するケースもありますが、JANコードとSKUが必ず1対1になるとは限りません。それぞれの目的を分けて考えることが大切です。
JANコードの見方
JANコードには、主に13桁の「標準タイプ」と8桁の「短縮タイプ」があります。
標準タイプは、事業者を識別する「GS1事業者コード」、商品ごとに設定する「商品アイテムコード」、最後の1桁に付く「チェックデジット」で構成されています。
ただし、GS1事業者コードの桁数は一律ではありません。まずは13桁と8桁の違いを確認した上で、JANコードを構成するそれぞれの番号について見ていきましょう。
13桁の標準タイプ
JANコードで一般的に使用されるものが、13桁の標準タイプです。
標準タイプは、GS1事業者コード、商品アイテムコード、チェックデジットを組み合わせて構成されます。
GS1事業者コードには9桁・10桁・7桁があり、その長さに応じて商品アイテムコードの桁数が変わります。
|
GS1事業者コード |
商品アイテムコード |
チェックデジット |
合計 |
|
9桁 |
3桁 |
1桁 |
13桁 |
|
10桁 |
2桁 |
1桁 |
13桁 |
|
7桁 |
5桁 |
1桁 |
13桁 |
そのため、13桁のJANコードを見ただけでは、GS1事業者コードと商品アイテムコードの境目を桁数だけで一律に判断できません。
8桁の短縮タイプ
JANコードには、13桁の標準タイプの他に8桁の短縮タイプがあります。
短縮タイプには、「GTIN-8ワンオフキー」と、短縮タイプの6桁GS1事業者コードを用いて設定するものの2種類があります。
名称に「短縮」とありますが、13桁のJANコードから一部の数字を削って8桁にする仕組みではありません。標準タイプとは異なる方法で設定されるコードです。
GS1事業者コード
GS1事業者コードは、JANコードをはじめとするGS1の各種識別コードを設定する際に使用する、事業者ごとの番号です。
13桁の標準タイプでは、9桁・10桁・7桁のGS1事業者コードが使われます。
なお、GS1事業者コードは事業者が自由に決める番号ではありません。日本では、GS1 Japanが事業者に貸与しています。
商品アイテムコード
商品アイテムコードは、商品を区別するために事業者が設定する番号です。
同じGS1事業者コードを使用する中でも、商品ごとに異なる商品アイテムコードを設定することで、それぞれを識別できます。
13桁の標準タイプの場合、商品アイテムコードに使用できる桁数はGS1事業者コードの長さによって決まります。
チェックデジット
チェックデジットは、JANコードの最後に付く1桁の数字です。
他の桁とは異なり、事業者や商品を識別するために割り当てる番号ではありません。JANコードを構成する数字から所定の方法で算出し、コードが正しく読み取られているかを確認するために使用されます。
そのため、チェックデジットには任意の数字を設定するのではなく、決められた計算方法によって求めた数字を使用します。
JANコードの場所と調べ方
JANコードは、一般的に商品のパッケージなどにJANシンボルとして表示されています。
手元に商品がある場合は表示されている番号を確認し、JANコードが分かっている場合は検索エンジンやデータベースなどを使って商品情報を調べることもできます。
ここでは、JANコードの確認方法と調べ方を紹介します。
商品に表示されたJANコードを確認する
手元に商品がある場合は、パッケージなどに表示されたJANシンボルを確認します。JANシンボルとは、JANコードをコンピューターや各種情報機器で読み取れるように表したバーコードです。
表示する場所は一律に決まっているわけではありません。GS1 Japanでは、包装の形状や商品の種類などに応じて、読み取りやすさを考慮した位置に表示するとしています。
そのため、JANコードを探す際は、商品のパッケージに表示されたバーコードと、その付近に記載された13桁または8桁の数字を確認すると良いでしょう。
なお、インターネット通販などでは、商品にJANシンボルを表示する必要がない場合もあります。
検索エンジンやECサイトでJANコードを調べる
JANコードが分かっている場合は、その13桁または8桁の数字を検索エンジンに入力して商品を探す方法があります。
商品ページなどに同じJANコードが掲載されていれば、検索結果から該当する商品を見つけられる場合があります。また、ECサイトの検索窓にJANコードを入力して、取り扱われている商品を探す方法もあります。
ただし、全ての商品が検索結果に表示されるとは限りません。検索して見つかった場合も、商品名だけで判断せず、容量やサイズなどを確認して対象の商品と一致しているか確かめましょう。
Verified by GS1で商品情報を確認する
公式な登録情報を確認したい場合は、「Verified by GS1」を利用できます。
Verified by GS1は、GTIN（JANコード）などから事業者情報や商品情報を検索できるサービスです。GS1 Japanの「My GS1 Japan」の案内でも、GTIN（JANコード）を使って事業者情報や商品情報などを検索できることが明記されています。
そのため、JANコードを基に登録されている情報を確認したい場合の選択肢として利用できます。
ただし、検索結果は登録されている情報に基づくため、JANコードを入力すれば必ず目的の商品情報が表示されるとは限りません。
JANコードが読み取られる仕組み
商品に表示されたJANシンボルは、バーコードリーダーなどで読み取ることで、JANコードをデータとして取得できます。
ただし、バーコードを読み取っただけで、商品名や価格まで直接読み取っているわけではありません。JANコードを手がかりにシステムに登録された商品情報と照合することで、商品名や価格などを呼び出します。
バーとスペースを読み取ってJANコードに変換する
JANシンボルは、太さの異なるバーとスペースの組み合わせによってJANコードを表現しています。
バーコードリーダーでは、バーコードに光を当てた際の反射の違いなどを利用してバーとスペースを読み取り、JANコードをデータとして取得します。
つまり、バーコードリーダーが商品の名称や価格を読み取っているのではなく、まずJANシンボルから商品を識別するためのコードを取得しているということです。
JANコードを商品情報と照合する
読み取ったJANコードは、POSシステムなどに登録されている商品情報を特定するためのキーとして利用できます。
例えば、店舗のレジでJANシンボルを読み取ると、そのJANコードに対応して登録されている商品情報を参照し、商品名や販売価格などを表示できます。
そのため、JANコードそのものに販売価格が記録されているわけではありません。 JANコードと商品情報をシステム上でひも付けておくことで、商品の識別や情報の呼び出しに利用できる仕組みです。
JANコードが使われる場面とメリット
JANコードは、店舗での会計だけでなく、受発注や検品、在庫管理など、商品の流通に関わるさまざまな業務で利用されています。ここでは、代表的な活用場面を紹介します。
POS・販売管理
スーパーやコンビニなどでは、商品のJANシンボルをPOSレジで読み取り、精算や売り上げの記録に利用しています。
商品をコードで識別することで、会計をスムーズに行える他、販売した商品のデータを自動で集計できます。そのため、売上金額だけでなく、どの商品が売れたのかを把握することにもつながります。
受発注
JANコードは、商品の発注にも利用されています。
例えば、小売店で販売した商品を補充する際、JANシンボルを読み取って対象の商品を特定し、発注処理につなげることができます。
また、JANコードを含むGTINは、企業間で受発注や出荷予定、請求などのデータをやり取りするEDIでも商品を識別するコードとして活用されています。
入出荷・検品
倉庫や店舗では、入荷・出荷する商品を確認する検品にもJANコードが使われます。
JANシンボルを読み取って商品を確認することで、見た目が似ている商品もコードで識別できます。
GS1 Japanでは、検品だけでなく、仕分けや梱包（こんぽう）、出荷時の商品確認などでの活用例も紹介されています。
在庫管理・棚卸し
JANコードは、商品の在庫管理や棚卸しにも活用できます。
例えば、商品の入出荷や移動時にJANシンボルを読み取り、そのデータを記録・反映することで、在庫状況の把握に役立てられます。
棚卸しでも、JANシンボルを読み取って商品を識別し、数量を記録することで、在庫の確認や記録を効率化できます。
JANコードを取得・作成する方法
JANコードを新たに利用する場合、GS1 Japanから完成したJANコードをそのまま取得するわけではありません。まずGS1事業者コードの登録申請を行い、その番号を使って商品ごとのJANコードを設定・登録します。JANコードを商品に表示するまでの流れを順番に見ていきましょう。
GS1事業者コードを申請する
まず、GS1 JapanにGS1事業者コードの登録を申請します。
GS1事業者コードは、JANコードを設定するために必要な番号です。利用するには登録申請料がかかり、登録管理費の支払いは1年払いまたは3年払いから選択できます。
そのため、「JANコードを取得する」といっても、最初から商品ごとの13桁のJANコードが交付されるわけではありません。まず事業者に割り当てられるコードの登録から始める点を押さえておきましょう。
商品ごとにJANコードを設定・登録する
GS1事業者コードを取得したら、商品ごとにGTIN-13（JANコード）を設定します。
現在は「GS1 Japan Data Bank -商品情報-（GJDB -商品情報-）」に商品の基本情報を入力し、所定のルールに沿ってJANコードを設定・登録します。
JANコードの構成については前述したとおり、GS1事業者コード・商品アイテムコード・チェックデジットの組み合わせです。設定する際は、GS1 Japanが定めるGTINの設定ルールに従う必要があります。
JANシンボルを作成して商品に表示する
JANコードを設定・登録したら、その番号を使ってJANシンボルを作成し、商品パッケージなどに印刷します。
ここで作成するJANシンボルが、店舗のレジや物流現場などで機械による読み取りに使われるバーコードです。
ただし、JANコードを設定した商品だからといって、必ず商品自体にJANシンボルを表示するとは限りません。GS1 Japanでは、インターネット通販などでは表示が不要な場合もあるため、取引先への確認を案内しています。
JANコードを変更するときの注意点
商品のリニューアルや仕様変更を行ったからといって、必ずJANコードを変更するわけではありません。一方、変更内容によっては、従来の商品と区別するために新しいJANコードの設定が必要です。
商品の変更内容によって新しいJANコードが必要
GS1では、GTINを変更する際の基本的な考え方として、消費者や取引先が従来の商品と区別する必要がある場合、規制や責任に関する情報開示が必要な場合、サプライチェーンに重要な影響が生じる場合を挙げています。
例えば、次のようなケースでは、新しいJANコードの設定が必要です。
-
新しい商品を発売する
-
商品表示を伴う成分や機能の変更を行う
-
商品表示を伴う正味内容量を変更する
-
正味内容量を変えずに、包装の外寸または総重量を20％を超えて変更する
-
認証マークを追加または削除するブランドを変更する
あらかじめ決められた組み合わせ商品の中身を変更するつまり、JANコードを変更するかどうかは、単に「商品をリニューアルしたか」ではなく、変更によって従来の商品と区別する必要が生じるかなどを踏まえて判断します。
パッケージ変更だけではJANコードを変更しない場合もある
商品の見た目が変わっても、JANコードを変更しないケースがあります。
例えば、販促を目的として期間限定でパッケージを変更したり、景品や試供品を付けたりした場合、単品・最小取引単位ではGTINを変更しません。ただし、それらを含む集合包装には新しいGTINが必要です。
このように、JANコードの変更要否は、パッケージが変わったかどうかだけでは判断できません。商品をリニューアルするときは、変更した内容と取引単位の両方を確認することが重要です。
なお、GS1が示している10の基準は必要最低限のルールです。国や地域の法令によって変更が求められる場合や、商品の違いをより細かく区別する必要がある場合には、新しいGTINが必要になることもあります。判断に迷った場合は、GS1 Japanが公開している変更ルールを確認しましょう。
JANコードに関するQ&A
最後に、JANコードに関するよくある質問とその回答を紹介します。
JANコードの「45」「49」は日本製を意味するのか
「45」「49」は、日本を表す番号としてGS1事業者コードに使用されています。そのため、日本で製造された商品を示す番号と思われることがありますが、商品の原産国や製造国を表すものではありません。
JANコードは、商品のブランドを持つ事業者が、GS1 Japanから貸与されたGS1事業者コードを基に設定します。例えば、日本の事業者が海外の工場で製造した商品に「45」「49」から始まるJANコードを設定することもあります。
従って、JANコードの先頭だけを見て、その商品が日本製かどうかを判断できません。
GS1事業者コードは更新が必要か
GS1事業者コードには有効期限があるため、継続して利用する場合は更新手続きが必要です。
GS1事業者コードの有効期間は、登録申請時に選択した支払年数に応じて1年間または3年間です。有効期限後もJANコードを設定・利用する場合は、期限までに更新手続きを行います。
なお、更新しないまま有効期限を過ぎると、GS1事業者コードを利用する権利を失います。既に商品に設定しているJANコードの扱いにも関わるため、今後利用しない場合でも自己判断で放置せず、GS1 Japanが定める手続きを確認することが大切です。
他社が取得したGS1事業者コードを使えるか
原則として、他社に貸与されたGS1事業者コードの自社での使用できません。
GS1事業者コードは、GS1 Japanに登録した事業者に対して貸与されます。そのため、親会社や子会社、グループ会社などの関係であっても、別の法人に貸与されたGS1事業者コードを使って自社商品のJANコードを設定できません。
自社の商品にJANコードを設定する場合は、原則として自社でGS1事業者コードの登録申請を行います。ただし、合併や事業譲渡などでは別途手続きが定められているため、GS1 Japanのルールを確認しましょう。
会社名や住所が変わったらどのような手続きが必要？
GS1事業者コードの登録後に、会社名や所在地などの登録情報が変わった場合は、登録内容の変更手続きが必要です。GS1 Japanでは、事業者名・所在地・コード管理担当者などに変更が生じた場合、必ず変更手続きを行うよう案内しています。
変更手続きは、「My GS1 Japan」または書面の「登録事項変更届」から行えます。なお、GS1事業者コードの更新時期であれば、更新と同時に登録内容を変更することも可能です。
ただし、分社・合併・営業譲渡があった場合、個人事業・任意団体の代表者が変わった場合、法人と個人の間で事業者形態を変更した場合は、通常の登録内容変更とは異なる手続きが必要です。該当する場合はGS1 Japanに確認しましょう。
JANコードは一度使ったものを別の商品に再利用できるか
GS1 Japanは、ある商品に設定したJANコードは、その商品が終売・廃番になった後も別の商品に設定できないと明記しています。
つまり、「廃番になったから番号が空いたので、新商品に使おう」はできません。
本文では「商品の変更時に新しいJANコードが必要になるケース」は説明していますが、廃番後のコードを再利用できるかまでは説明していません。
JANコードは海外でも使える？
JANコードは日本だけでなく、海外でも使用できます。
JANコードは国際標準の商品識別コードであるGTINの一つで、13桁のJANコードは国際的には「GTIN-13」と呼ばれます。GS1 Japanによると、GTIN（JANコード）とJANシンボルは国際標準の仕組みであり、多くの国で利用されています。
アメリカやカナダについても、2005年以降はGTIN-13（JANコード）を表示した商品の輸出が可能です。ただし、取引先によってはGTIN-13を受け入れられず、12桁のU.P.C.を求められる場合があります。
そのため、海外へ商品を輸出する場合は、使用できるコードを事前に取引先へ確認しておくと良いでしょう。
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